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粗大ごみとして出せるものと出せないものの違いって？料金や処分の方法は？
粗大ごみというと、皆さんはどんなイメージを持ちますか？
なんとなく想像することは出来ても細かいルールや仕組みについては分からないという方が多いのではないでしょうか？
引越しをする際や大掃除をして家具や家電を捨てる時、正しい粗大ごみの出し方を理解していないと様々な問題が発生します。
今回は粗大ごみの種類、正しく処分する方法をご紹介致します。
粗大ごみってなに？
そもそも粗大ごみとは、どのようなものなのでしょうか？
粗大ごみの基準は、一般的にはごみの「大きさ」です。
行政が回収する粗大ごみの種類は、自治体によって違います。
自分の住んでいる地域のホームページや、自治体から配られるごみ出し表などで確認をすることから始めましょう。
粗大ごみとして出せるもの
粗大ごみとして出せるものは、自治体が決めた大きさに該当するもので、「机」「椅子」「テーブル」「棚」「タンス」などの家具類、「コンロ」などのキッチン用品、「敷布団」「掛け布団」「抱き枕」などの生活用品です。
（自治体によって条件は異なります。）
そして処分する方法は、行政に依頼する方法と、粗大ごみ回収業者に依頼する方法の2つがあります。
行政に依頼する場合と回収業者に依頼する場合では、どんな違いがあるのでしょうか。
料金
行政に頼んだ場合は、品目や大きさ・量・重さなどによって処分料金が違います。
各自治体のホームページには、その処分料金が掲載されている為、事前に確認して処分する流れになります。
多くの自治体は、粗大ごみを処理する際に「粗大ごみ処理券」を貼り付けることを義務付けているので、それを販売している場所も併せて確認しましょう。
一方、粗大ごみ回収業者に依頼する場合は、業者によってその仕組みや平均的な料金が違うので、業者をいくつか調べたうえで、適する業者を選択しましょう。
回収できるもの
行政の場合、回収出来るものと出来ないがあり、それを事前に確認する必要があります。
先ほど書いた、パソコンやエアコンなど家電リサイクル法に該当するものは、行政でも同じく処分できないので、予め理解しておきましょう。
粗大ごみ回収業者に頼む場合は、家電リサイクル法に該当しないごみのうち、ほとんどの物が回収可能です。
また、業者に回収してもらう場合は自宅まで引き取りに来てくれるので、重いごみを運ばず処分できて楽ですよ。
粗大ごみとして出せないもの
家庭から出る大きなごみの中には、法律や行政が粗大ごみとして捨てることを禁止しているものがあります。
まず、家電リサイクル法が適用される「テレビ」「洗濯機」「冷蔵庫」「エアコン」は、粗大ごみとして出すことが出来ません。
家電リサイクル法とは、一般家庭や事務所から排出された家電製品から、有用な部分や材料をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進するための法律です。（経済産業省ホームページより引用）
その為、粗大ごみとして処分する事が出来ません。
他にも「灯油」「ガスボンベ」「バイク」など、家具・家電に含まれないごみを粗大ごみとして出すことを禁止している自治体も多いですよ。
パソコンも資源有効利用促進法が適用され、粗大ごみとして処分できないので注意しましょう。
資源有効利用促進法
資源有効利用促進法は、循環型社会を形成していくために必要な3R（リデュース・リユース・リサイクル）の取り組みを総合的に推進するための法律です。
特に事業者に対して3Rの取り組みが必要となる業種や製品を政令で指定し、自主的に取り組むべき具体的な内容を省令で定めることとしています。
10業種・69品目を指定して、製品の製造段階における3R対策、設計段階における3Rの配慮、分別回収のための識別表示、事業者による自主回収・リサイクルシステムの構築などが規定されています。（経済産業省ホームページより引用）
粗大ごみとして捨てられるかよく分からないもの
家から出るごみの中には、「燃えるごみや燃えないごみに該当しないことは分かるけど、これって粗大ごみとして出して良いの？」と迷うものも多いですよね。
例えば、使用期限が切れた消火器、ピアノ、車のバッテリーやタイヤなどは、どうやって捨てると思いますか？
実は、これらのごみは専門業者に依頼することで捨てることができるんですよ！
捨てる方法としては以下の通りです。
消火器→販売元の業者に連絡して処分してもらう
ピアノ→自治体に相談・依頼する、買取業者に売る、不用品回収業者に依頼するのいずれかで処分する
車のバッテリー・タイヤ→自動車販売店などで処分してもらう
その他の物で粗大ごみに出せない・処分の仕方が分からないというものは、専門業者に直接電話して聞いてみましょう！
まとめ
いかがでしたか？
粗大ごみとして出せるものと出せないもの、料金や処分の方法などは、しっかり確認しておかないと思わぬトラブルにつながる恐れがあります。
引越しや模様替えなど粗大ごみを出す際に、トラブルが起こる事を避けるためにも、しっかりルールを調べてから処分しましょう。
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