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- 9月15日は老人の日！バリアフリー住宅なら家族みんなの理想の住まいに！
目次
マイホームを建てる際には「おしゃれな家にしたい」「できるだけ広い家がいい」など、さまざまな理想があるでしょう。
しかし、一番重視すべきポイントは住みやすい家かどうかです。
バリアフリー住宅なら、ご年配の方や障がい者の方だけではなく、住む人全員にとって暮らしやすい快適な家になるでしょう。
老後まで住む予定であれば、将来を見据えてバリアフリーを取り入れておくことをおすすめします。
そこで今回は、バリアフリー住宅のポイントや利用できる補助金制度などをご紹介します。
バリアフリー住宅とは
超高齢化社会になりつつある日本では、2025年には65歳以上の高齢者の割合が約30％に達すると予想されています。
そこで、より一層注目されているのがバリアフリー住宅です。
バリアフリー住宅のポイントなどについて、詳しく見ていきましょう。
＜9月15日は老人の日！＞
ご年配の方に関係する祝日として、9月の第3月曜日にあたる敬老の日があります。
敬老の日は「これまで社会に貢献してきたご年配の方を敬愛し長寿を祝おう」という日ですが、実はもう一つご高齢の方に関係する日があることをご存じですか？
老人福祉法により、9月15日は老人の日として定められており、21日までの一週間を老人週間としています。
この老人の日の趣旨は、「ご年配の方の福祉について広め、生活向上の意欲を促す」こと。
バリアフリー住宅なら、ご年配の方にとって住みやすい空間にできます。
＜バリアフリー住宅とは＞
バリアフリー住宅では、段差を無くしたり廊下に手すりをつけたりなど、安心安全に暮らせるように工夫されています。
そのため、妊婦や小さな子どもまで多くの方にメリットがあります。
最近では「ユニバーサルデザイン」という言葉もよく耳にしますが、こちらはさらに性別や人種の垣根も超えてすべての人が利用しやすい環境をデザインするというもの。
バリアフリー住宅と同様に、ユニバーサルデザインの住宅も多く見られるようになっていますよ。
＜必要なバリアフリー住宅のポイント＞
バリアフリー住宅と言っても、実はどの程度までバリアフリーを取り入れるのかによって、その仕様はさまざまです。
①若い世代のケース
まだまだ若い世代でも、将来のことを考え、バリアフリーを取り入れた住宅を購入するケースが増えています。
そういったケースでは、「段差をなくす」「開閉しやすい引き戸にする」などバリアフリーの基本を押さえておくとよいでしょう。
②これから高齢者の仲間入りするケース
定年退職間近や老後のことを考えてリフォームをする場合は、もう少し進んだバリアフリーを取り入れましょう。
段差がないことはもちろん、断熱性を高めてヒートショックを防いだり足元がよく見えるように照明を強くしたりなど、安全性を考えることがポイントです。
③介護が必要なケース
家族のなかに介護が必要な方がいる場合は、介護する側とされる側の双方にとって動きやすい空間にすることが重要です。
介護の程度や体の状態によって取り入れたいバリアフリーは異なるので、介護支援専門員などの専門家に相談しましょう。
バリアフリー住宅のポイント
家の箇所により、配慮すべきポイントは変わってきます。
以下で、家族全員が安心して暮らせるバリアフリー住宅のポイントを見ていきましょう。
＜玄関＞
玄関は出入りがしやすいように90cm以上の幅を設け、足腰の負担になるかまち（靴を脱いで室内にあがる部分）を11cm以下にするなど低く設定します。
さらに手すりを設置したり、空けやすい引き戸にしたり工夫しましょう。
また、玄関アプローチの段差はなくすことが難しいですが、スロープを付けることで段差がなくなります。
とくに若い世代だとスロープ設置の重要度が低くなる傾向があるので、長期的に住むなら設置しておくことをおすすめします。
＜トイレ＞
トイレは寝室の近くに置くようにし、車椅子でも動きやすいように広めのスペースと手すりを設けましょう。
トイレに手すりを付けることに抵抗がある方は、小物などが飾れる小さな棚を設置し手すりとしても使うとよいです。
立ち座りがしやすいように、洋式トイレを採用してくださいね。
＜浴室＞
浴室は滑りやすい場所であり、転倒や怪我をしないように注意が必要です。
滑りにくい素材を選び、介助者と一緒に利用することも考えた広さにしましょう。
浴室と脱衣所の段差はなくし、またぎやすいように浴槽は40cm以下にします。
浴室でとくに注意すべき点は、失神や心筋梗塞を起こすヒートショック対策です。
浴室暖房機を設置したり、断熱性が高い素材を選びましょう。
＜廊下＞
バリアフリー住宅では、部屋から部屋に移動できる間取りで廊下はないほうがよいとされています。
しかし、2世帯住宅などの場合は現実的に難しいですよね。
そこで、90cm以上の幅がある廊下にしたり、手すりをつけるようにしてください。
車椅子を利用する方がいるなら、廊下の照明スイッチは届きやすいように低めに設置するとよいです。
また、車椅子の移動で床が傷つかないように床の素材は硬めがおすすめです。
バリアフリー住宅で活用できる制度について
将来や家族のことを考えると、バリアフリー住宅がいいと考える方も多いでしょう。
しかし、バリアフリー住宅で気になるのは、やはり費用ではないでしょうか？
ここでは、バリアフリー住宅にかかる費用や活用できる制度について解説します。
＜バリアフリー住宅の費用＞
バリアフリー住宅は、標準仕様の建築費にスロープなどの設備代が加算されます。
リフォームで段差をなくしたり手すりをつける場合、一か所10万円～30万円程かかると言われています。
また、スペースを広げるなどの大掛かりなリフォームをするなら、その分工事期間も伸びることに注意です。
＜バリアフリー住宅の補助金＞
費用がかかるバリアフリー住宅は、国や自治体によって特別措置や補助金制度が設けられているので、うまく活用しましょう。
①高齢者住宅改修費用助成制度
介護保険制度では、要支援や要介護1～5に認定された方の住宅をバリアフリー工事する際、補助金を受けられる制度があります。
高齢者住宅改修費用助成制度やバリアフリーリフォーム補助金とも呼ばれ、最大18万円の補助が受けられます。
リフォームの内容としては手すりの設置や段差の解消、洋式トイレへの変更などがあたり、補助を受けるためのさまざまな手続きが必要です。
②バリアフリー改修促進税制
特定のバリアフリー工事をおこなうと、固定資産税と所得税の減税が受けられます。
2022年3月31日まで工事が完了する住宅なら、建物面積の100㎡相当分まで固定資産税が3分1に軽減されます。
一方所得税は、工事が終了し2021年12月31日までに居住することで減税が可能です。
投資型減税やローン型減税、住宅ローン減税の3タイプあり、適用できる条件が異なります。
自治体によっては、独自の住宅に関する補助金制度を設けているところもあるので、早い段階から役所で確認しておきましょう。
まとめ
バリアフリー住宅は誰にとっても住みやすい住宅であり、長く住み続けるなら、設計段階から取り入れておくことをおすすめします。
補助金や減税制度も用意されているので、併用すればまとまった資金を用意できます。
最新情報を参考にしながらどのようなバリアフリーの機能が必要なのかを考え、家族みんなが快適に暮らせるバリアフリー住宅を検討しましょう。
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